遺伝子治療ニュース

1月16日の日本経済新聞「社説」では、がん患者一人ひとりのゲノム（全遺伝情報）を基にしたがん治療について取り上げています。

遺伝情報に基づくがん治療の普及は、まだまだ時間がかかることで、診断にかかる費用の負担問題など、研究面以外にも医療制度とのすり合わせの問題が生じます。新しい技術が出現すれば、それに応じた社会制度も変化を迫られるわけで、遺伝情報の産業化をどのように受け入れ活用していけばよいのか、議論が必要かと思います。

得られた解析結果や症例は、個人情報の保護に配慮しつつ大学や病院、製薬企業などの間でできる限り共有すべきだ。従来のように臓器別に縦割りの研究を続けていては、変革は望めない。

新薬の承認プロセスも見直しが必要になるだろう。ゲノム利用が進み、個人ごとに異なる治療を提供するようになると、大規模な臨床試験はしづらくなるからだ。ゲノム解析をどこまで保険でカバーするかも課題だ。

日本経済新聞　2017年1月16日の社説より