遺伝子治療ニュース

2月15日の読売新聞では、米国がゲノム編集の技術を受精卵などに応用し、遺伝子を改正した子どもを作る治療を条件付きで容認することを掲載しています。

人為的な遺伝子改正が世代を超えて伝わることについて、安全性や倫理的な問題を懸念する声も強いが、報告書は「遺伝性の病気を持つ親にとって、現実的な選択肢になりうる」と容認した。

その際の条件として「ほかの選択肢がない」「深刻な病気に関係する遺伝子の操作に限る」「将来世代への影響を継続監視する」ことなどを挙げた。
人間の身体機能や知能の向上を目的とした応用は、将来世代への影響がない場合でも、許されるべきではないと指摘した。

読売新聞　2017年2月15日の記事より