遺伝子治療ニュース

4月9日の読売新聞は、遺伝子をよく改変できる新技術「ゲノム編集」で受精卵の遺伝子を改変する基礎研究について研究の妥当性を審査する新組織を作ることを掲載しています。

日本遺伝子細胞治療学会など関連6学会が年内にも、合同で研究の妥当性を審査する新組織を作る。政府の調査会が基礎研究に限って容認したことに伴う国内初の動きで、内閣府がオブザーバー参加する。出産に向けた臨床応用に直結する研究への広がりに、歯止めをかけるのが狙いだ。

読売新聞　2017年4月9日の記事より