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5月1日の日本経済新聞では、アルツハイマー病の早期発見や治療を目指して国内の研究機関が連携し、アルツハイマー病の原因物質のひとつである「タウたんぱく質」を狙った新たな研究を始めたことを掲載しています。
国内機関が新たなターゲットと注目したのがタウたんぱく質だ。量研機構や順天堂大、学習院大などは「タウコンソーシアム」を昨年設立した。日本初の治療薬と診断法の開発を目指す。エーザイなどの企業とも協力内容の話し合いを進めている。動物実験や評価方法の基準を作り、各機関の研究を参考にできる環境づくりを目指す。
日本経済新聞 2017年5月1日の記事より